子どもが生まれてから保険を見直した話｜結果月35,000円→18,000円！

「保険料、高いな…でも何かあったら怖いし」——子育て中のそのモヤモヤ、きーパパも同じでした。

出産を機に医療保険・学資保険・個人年金・生命保険と次々追加した結果、気づけば月35,000円（年間42万円！）が保険料として消えていました。

しかも後から気づいたのですが、そのうちのかなりの部分が「社会保障と完全に重複していた無駄な保険」でした。知らなかっただけで、何年も損し続けていたんです。

見直した結果、月18,000円（▼17,000円削減）に。浮いた月17,000円はNISAへ移し、20年後には約700万円以上の資産になる見込みです。保障は維持したまま、むしろ安心感が増しました。

この記事では、きーパパが実際に解約・継続した保険と、その判断根拠をすべて公開します。「保険を見直したいけど何から手をつければいいかわからない」という方は、この記事の手順をそのまま真似するだけでOKです。

【STEP1】今入っている保険を全部書き出す（これだけで8割終わり）

保険見直しは「難しい知識」より「現状把握」が9割です。まず保険証券を全部引っ張り出し、以下の4項目を書き出してください。これだけで「払いすぎ」と「重複」が可視化されます。

きーパパがここで気づいたのが、「公的な社会保障と民間保険が丸被りしている」という事実です。会社員には健康保険・傷病手当金・遺族年金・高額療養費制度など、知らないと損する保障が最初からついています。これを把握せずに民間保険を積み上げている人が非常に多く、きーパパもその典型でした。

→ 書き出す4項目：

• 保険の種類（生命保険・医療保険・学資保険など）
• 月々の保険料
• 保障内容と保障額
• 保険期間（終身か定期か）

💡 きーパパ家では書き出した結果、年間42万円も保険料を払っていたことが判明。「これ本当に必要？」から見直しがスタートしました。

【STEP2】実際に解約・見直した3つの保険（判断根拠を全公開）

①個人年金保険（月10,000円）→ 即解約してNISAへ

個人年金保険の実態を知ったとき、正直ショックでした。利回りは0.5〜1%程度。インフレ率（現在2〜3%）にすら負けています。

具体的に比較すると、月1万円を20年積み立てた場合：
・個人年金保険 → 約240〜250万円（ほぼ元本）
・NISAで年率5%運用 → 約410万円以上（差額160万円以上！）

「でも解約したら損切りになるんじゃ…」と思いますよね。きーパパも悩みました。でも計算したらこのまま続けた場合のトータル損失の方が大きかったのです。早めに気づいて切り替えるほど有利になります。

📌 あなたが今日やること：個人年金保険の「解約返戻金シミュレーション表」を保険会社に請求して、元本割れの時期を確認する。

⚠️ 途中解約は損切りになるケースも。損益分岐点（元本回収時期）を確認してから判断しましょう。

②子ども向け医療保険（月3,000円）→ 自治体助成と完全重複で解約

「子どもが急病になったら…」という不安から入った医療保険でしたが、調べてみるときーパパ家の自治体は高校卒業まで医療費が実質無料でした。つまり保険料3,000円/月は完全なるムダ金。3年間で10万円以上を捨てていた計算です。

多くの自治体では小学校〜中学校卒業まで医療費を助成しています。「子ども医療費助成 [市区町村名]」で検索するだけで、対象年齢と自己負担額がわかります。

さらに、入院が長引いた場合も「高額療養費制度」があるため、月の医療費が約8〜9万円（一般的な収入の場合）を超えた分は戻ってきます。民間の子ども医療保険が本当に必要なケースは、実際にはかなり限られています。

📌 あなたが今日やること：「[お住まいの自治体名] 子ども医療費助成」で検索して、対象年齢を確認する（3分でできます）。

③生命保険（月12,000円）→ 遺族年金を計算したら3,000万円は過剰だった

「万が一のとき家族が困らないように」と3,000万円の生命保険に入っていましたが、遺族年金を計算したら保障が過剰だと判明しました。

会社員が亡くなった場合、妻と子どもには「遺族厚生年金」が支給されます。きーパパがねんきん定期便でシミュレーションした結果：
・遺族年金：月約15万円（年間180万円）
・妻のパート収入：月8〜10万円
・合計：月23〜25万円

子どもが独立するまでの20年、月25万円あれば十分に生活できます。3,000万円は完全に過剰でした。1,500万円に減額 → 月5,000円削減。保障は維持しながらコストだけ下がりました。

生命保険の保障額は「遺族年金額＋配偶者の収入 × 必要年数」で計算できます。多くの人が計算もせず「とにかく大きな額に入っておけば安心」と思っていますが、その分だけ無駄な保険料を払っています。

📌 あなたが今日やること：ねんきん定期便（毎年誕生月に届くハガキ）を探して、遺族年金の受取見込み額を確認する。

💡 「ねんきん定期便」で遺族年金を確認するだけで、民間保険の適正保障額が見えてきます。過剰な保障はただの支出です。

見直し前後の比較｜月17,000円の削減が20年後に700万円になる理由

削減した月17,000円をNISAへ積み立てると、年率5%・20年複利で約700万円以上の資産になります。これは「消えていたお金を資産に変えた」というより、「損失をゼロにして利益に変えた」という感覚が近いです。

保険料は使わなければ返ってきません。これが積立投資との一番の違いです。月17,000円を30年間保険料として払い続けた場合、支払総額は612万円。でも何も起きなければ1円も手元に残りません。同じお金をNISAで運用すれば1,400万円超になります。この差を知ってしまうと、保険を見直さない理由がなくなります。

保険の種類	見直し前	見直し後	変化
個人年金保険	月10,000円	解約（¥0）	▼ -10,000円
子ども医療保険	月3,000円	解約（¥0）	▼ -3,000円
生命保険（保障3,000万→1,500万）	月12,000円	月7,000円	▼ -5,000円
その他（医療・火災等）	月10,000円	月11,000円	継続（微増）
合計	月35,000円	月18,000円	▼ -17,000円

保険 vs 積立｜「もしもに備えるだけ」では家族を守れない時代

「保険＝安心・投資＝危険」——この思い込みが多くの家庭の家計を圧迫しています。

保険にも見落とされがちなリスクがあります。「使わなかったら損」「対象事象が起きないと1円も出ない」という構造的な問題です。掛け捨て保険は対象の出来事（死亡・入院）が起きなければゼロ。個人年金は積み立てても利回りが低すぎてインフレ負け。

一方、NISAや現金積立は使い道が自由です。老後資金にも、教育費にも、急な出費にも、旅行にも使えます。「もしも」が来なかったとき、保険はゼロでも積立は資産として残ります。

きーパパの結論：「最低限の死亡・就業不能リスクだけ保険でカバー。それ以外は積立で自分の資産として積み上げる」。これが家族を本当に守るお金の使い方です。

比較項目	保険	積立（NISA・貯金）
使い道	決められた事象のみ（死亡・入院など）	何にでも自由に使える
お金が増えるか	基本的に増えない（掛け捨て）	長期で増える（複利効果）
途中解約	元本割れリスクあり	いつでも引き出し可（NISA）
向いているリスク	万が一の大きなリスク（死亡・就業不能）	老後・教育費・生活費など幅広いニーズ
きーパパの判断	最低限だけ残す	浮いた保険料を積立に回す

【保険を減らしても大丈夫な理由】会社員には手厚い社会保障がある

「保険を解約して、本当に大丈夫なの？」——この不安の正体は、社会保障の内容を知らないことにあります。知れば怖くなくなります。

① 高額療養費制度（入院しても自己負担に上限がある）
手術や長期入院になっても、月の自己負担は一般的な収入なら約8〜9万円が上限（超えた分は後から返ってくる）。「入院したら100万円かかる」は昔の話です。

② 傷病手当金（働けなくても最大1年6ヶ月、給与の2/3が出る）
病気やケガで働けなくなっても、健康保険から最長1年6ヶ月間、給与の約2/3が支給されます。多くの就業不能保険は、この制度と重複しています。

③ 遺族厚生年金（亡くなっても月10〜20万円が継続支給）
会社員が亡くなった場合、配偶者と子どもに一生涯（子の成人まで）遺族年金が支給されます。金額は職歴・収入によりますが、月10〜20万円が目安。

これらを把握した上で「足りない部分だけ民間保険で補う」というのが正しい順番です。社会保障を知らずに保険に入ると、確実に払いすぎます。

📌 今すぐできること：「ねんきんネット」に登録して遺族年金の受取見込み額を確認する（無料・5分）。

まとめ｜保険を見直した先にある「お金の不安ゼロ」という状態

保険見直しは「節約」じゃなく「お金の最適化」です。

きーパパが見直しを終えて感じた変化は、単純な「月17,000円の節約」ではありませんでした。それ以上に大きかったのは、「お金への不安が消えた」こと。手元に生活防衛資金（月支出×6ヶ月分）があり、NISAで資産も育ち、「何かあっても大丈夫」という状態になれました。

これは保険に頼っていたころにはなかった安心感です。保険はあくまで「最悪のシナリオへの備え」。普段のお金は、自分の手元に置いておく方が何倍も有利です。

今日からできる3ステップ：
① 保険証券を全部書き出す（今すぐ）
② ねんきん定期便で遺族年金を確認する（5分）
③ 自治体の子ども医療費助成を調べる（3分）

「それでも自分では判断できない」という方には、プロのFP（ファイナンシャルプランナー）への無料相談を強くおすすめします。第三者視点で保険の過不足を整理してもらえます。オンライン対応で育児中でもOK。相談だけでも大丈夫です。まず話を聞いてみることが、家計を変える最初の一歩になります。